ＩＰＣＣ地球温暖化第四次レポート 気候変動２００７
◆温暖化対策を進める上で必須の基礎資料。
◆温暖化は疑う余地がなく、20世紀半ば以降の平均気温上昇のほとんどは人為起源の可能性が非常に高いことを明らかにし、社会経済にもたらす影響とそれに対する対応策・緩和策を示す。
地球温暖化に関する科学的知見をまとめた最新のＩＰＣＣ評価報告書。その「統合報告書」の政策決定者向け要約、「第１、第２、第３作業部会報告書」各々の政策決定者向け要約及び技術要約の日本語訳を１冊に。“京都”以降の温暖化対策を進める上で、必須の基礎資料。統合報告書
・気候変動2007：統合報告書
政策決定者向け要約
第１作業部会報告書（自然科学的根拠）
・政策決定者向け要約
・技術要約
第２作業部会報告書（影響・適応・脆弱性）
・政策決定者向け要約
・技術要約
第３作業部会報告書（気候変動の緩和）
・政策決定者向け要約
・技術要約
（解説）ＩＰＣＣ第四次評価報告書について
| 著者 | ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）＝編／文部科学省、経済産業省、気象庁、環境省＝翻訳 | 判型 | Ａ４ |
|---|---|---|---|
| ISBN | 978-4-8058-4893-7 | 頁数 | 296頁 |
| 発行日 | 2009年8月30日 | 価格 | 7,700円（税込） |
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